住宅SDGs(エスディージーズ)

住宅SDGs(エスディージーズ)

サスティナブル社会と住宅住宅SDGs(エスディージーズ)

・SDGsサスティナブル
・サスティナブルな家
・サスティナブルな社会

SDGs:「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals)」をご存知でしょうか。2030年に向けて、国連が提案する17のゴールに対して、国連に加盟するすべての国が同意した、いわば人類の究極の目標です。

そこには、地球上の誰一人も取り残さないこと(leave no one behind)が誓われています。当然のことながら、家に住むことも、そして家を建てる仕事も、日本だけではなく広く世界の持続性を守ることとつながっています。

サスティナブル

SDGsのタイトルでもあり、コンセプトにもなっている「サスティナブル」という言葉は、すでに世界中で普通に使われるようになってきました。日本語では「持続可能性」と訳されます。単純に言葉を解釈すれば、途絶えることなく続くことに価値を見出そうということです。

たとえば、どのような生活をするのにも、エネルギーを必要とします。電気や石油などのエネルギーはもとより、身体を動かすためには炭水化物やタンパク質という栄養素も工ネルギーです。こうしたエネルギーを消費する一方で、補給が無くなった途端に生きられなくなってしまいます。

そのためには、なんらかの形でエネルギーを補給することを考えなくてはいけません。ですからサスティナブルであるためには、消費エネルギー以上に取得するエネルギー量があれば成り立つということになります。ここまでは、それほど難しい話ではないのかもしれません。

少し考えを進めて、消費するエネルギー量を単純に少なくして節約することは、サスティナブルなのでしょうか。節約しているだけでは、持続の時間を先延ばしにしているだけです。

さらに、使用している期間中のエネルギー量の合計が、新しい製品を作り上げるためのエネルギー量を越えてしまえば、やはりエネルギー量は足りなくなります。同じように、長持ちさせることだけでも足りているとはいえません。

長持ちしている間に、受け継ぐべき技術が失われたら、結果的に途絶えてしまうことになりかねません。このような技術力も、じつはサスティナブルを維持するエネルギーと同等なのです。さらに複雑になりますが、こうしたエネルギーを流通させるための資本、つまり金銭も、サスティナブルを実現するエネルギーの一部と考えられます。

消費するエネルギー量以上に、収入が得られれば持続性を確保することができるようになるからです。国連が提案するSDGs(持続可能な開発目標)の17のゴールは、このような広義の「サスティナブル」の上に設定されていることがわかります。

leave no one behind

SDGsにある17のゴールを読めば読むほど、世界的な、そして人類にも大事な取り組みに感じられます。でも、どれだけ家を建てて住むことにも関わりの深いことなのでしょうか。その最初の答えは、サスティナブルの定義の前に、地球上の誰一人も取り残すことのないゴールであると誓っていることにあります。

貧困や飢餓をなくし、平等で平和な持続世界を描いているのは、その象徴だと思います。そこで、地球上の誰一人として、暮らしているテリトリーを持たない人はいません。それは誰にでも、生まれてきたからには必ず父母がいることと同じくらい必然的なことです。

ただし、その生活の場がテントやバラック小屋であったり、広大な邸宅や摩天楼の一画だったり、大きな格差があるかもしれません。所有していても借りて暮らしていても、誰にでも暮らす家は必ずあります。この意味で家の問題は、SDGsに近い所にあるといえます。

確かに日本で家を建てることが、単純に貧困や飢餓を救うことにつながるとは思えません。しかし世界の居住環境を鑑みながら自分の居住環境を意識することはSDGsの始まりといえます。

サスティナブルな家

SDGsの17のゴールの中には、これまでにも問題視されてきた気候変動への対策やエネルギーの確保など、環境問題が含まれています。日本の住宅でも取り組まれてきた、地球環境を破壊しないクリーンな再生可能エネルギーを使い、できる限り消費エネルギーを抑えた家をつくることは、SDGsの一環といえます。

しかし、日本の一般家庭での用途別のCO2排出量を知ると、想像以上に家にできることは限られています。自家用車(27.0%)と照明や家電などの動力(31.5%)で、すでに6割近くを占めます。さらに水道・給湯・厨房・一般廃棄物で24.2%あり、残りの17.3%が冷暖房によるCO2排出量です。

欧米の主要都市の緯度は北海道以北にあり、温暖な日本では、冷暖房による省エネ効果は意外と少ないのです。さらには、エアコンなどの冷暖房機器の性能向上による貢献もあります。もちろん小さな改善による積み重ねの貢献も無視することはできませんが、省エネ効果に関してはライフスタイルの見直しの方がよりゴールに近づくのかもしれません。

さらにエネルギーで考えれば、エネルギー量を節約するだけではサスティナブルにはならないことを書いてきました。家を建てて暮らすことには、もっと大きなSDGsへの貢献があるはずです。

木材でつくる家

CO2の排出量から地球環境への貢献を測るのであれば、建っている家の消費量とは別に、家を建てるために排出されるCO2量も調べておく必要があります。日本で建てられている住宅の、ほとんどは木造です。原料となる木材は山で生長し、伐られて、運ばれて、家の材料になります。

この時に、木材は乾燥されていることが何よりも大事です。100年も昔であれば、時間をかけて天然乾燥した時代もありましたが、現代では乾燥釜で熱を加えて乾燥するのが一般的です。低温乾燥が一般的になりつつあるとはいえ、木材を使うためには乾燥と運搬でCO2の排出を避けられません。

もちろん家は、木材だけで、は建てられません。釘などをはじめとする鉄などの金属も使われて、います。木材と似たように山から鉱石を採掘して運び出した後には、1500度を超える高熱で精錬を必要とし、さらには製品化の段階でも同様に高熱を必要とします。

直感で考えても、木材に比べて鉄は、使うまでのCO2排出量は多くなるはずです。さらには、コンクリートがなくては基礎を築くことができません。簡単に石灰や土砂を混ぜれば、コンクリートはできるのではないかと考えたくなりますが、じつは鉄と同様に1500度ほどの焼成工程がコンクリート製造に欠かせません。

つまり、コンクリートを使うこともCO2排出量が多いのです。木造住宅を建てるためにも、これらの素材はすべて使います。では、同じ1棟の家を木造、鉄骨造、コンクリート造で建造した場合の、CO2排出量を比較してみるとどうでしょうか?

木造住宅に比べて、鉄骨造では1.7倍、コンクリート造では1.9倍ものCO2排出量があります。たとえば、同程度の省工ネ住宅を建てて暮らしているのであれば、この排出量の倍数だけ鉄骨造やコンクリート造は長く活用しなければ、持続性は維持できないことになります。

そうでありながら、じつは木造は千年を超える建造物が残されているにもかかわらず、もっとも古い鉄骨造でも300年前の建造物は世界にも無く、ましてやコンクリート造では150年前の建造物も怪しくなります。

そして一世紀も経たないのに、コンクリート造の天井が崩落した事件を耳にしてきました。あえて木造住宅を選ぶということは、鉄骨造やコンクリート造に住むことよりも、SDGsに近づいていることに他ならないことなのです。

サスティナブルな森

しかも木材は、空気中のCO2を取り込み固定化したもので、樹齢以上に長く使うほどCO2を削減していると考えることができます。ですから木造住宅を建てて暮らすことは、森を守ることと同等のことでもあるのです。

また、木材の乾燥に関しても、極端な高温を必要としないので、切り出した木片を燃やすことでエネルギーが得られます。石油などの地下資源を燃焼させることとは違い、現在の大気中のCO2を循環させているだけです。

これを「カーポンニュートラル」と呼びます。さらに、現代の日本は戦後に荒廃した山林に植えた樹木が育ち、まさに伐り時にあります。木材を伐って活用することで、山を若返らせることは、山のCO2吸収力を高めることにもなります。

樹木という森林資源を、製品としての寿命を含めてもっとも有効に活用できるのは、建物以外にはありません。こうして山を維持することは、陸の豊かさを守るというSDGsのゴールを目指すことになります。

そして、山や森を守ることは、川を通じて海を守ることに通じています。

サスティナブルな社会

家を建てて暮らすのは、結果的にSDGsのゴールの1つである、まちづくりやコミュニティ形成につながります。家を守り、長く老後の生活まで過ごすことを考えれば、生きがいや働きがいにもつながります。

こうしたコミュニティを築くのに、昔の人は上手な祭り事を行なっていました。その良い事例が、餅まきです。上棟の日を祝い、近隣の人が集まり顔を見合わせることが、コミュニティを確認する瞬間だったのです。同じような祭り事を行うか否かは別としても、自らが胸襟を開かなければコミュニティは閉ざされるものです。

たとえば近隣への構造体の見学や、完成時のお披露目をすることを、たとえ建築会社の力を借りてでも行なっておくことはまちづくりの観点からも大切です。そしてサスティナブルなコミュニティを維持するためには、地域に根ざした建築会社が欠かせません。

大きな企業が必ずしもサスティナブルな企業であるとはいえない時代になってきました。遠くの都会にある本社の経費を維持する必要もありますし、金融社会の駆け引きに飲み込まれる危うさもあります。

最後に建築会社がサスティナブルであるために、大きなポイントが2つあります。市場を求め移り歩くことができない住宅の建築会社は、地域の信頼を失えば続けることはできません。そしてその信頼を継げる後継者の顔が見えることです。

SDGsの最期の項目である、パートナーシップと築くことを念頭に、同じ地域を共にする、賢いパートナー選びを忘れるわけにはいきません。